投資信託は、初めての投資におすすめされることが多いです。「投資信託に興味はあるけど、どんな銘柄を選べばよいか分からない」という人もいるのではないでしょうか。この記事では投資信託の銘柄選びに悩んでいる人へ向け、商品を選ぶポイントやおすすめ銘柄を紹介します。

投資信託の種類って？

いきなり銘柄選びに入る前に、まずは投資信託の種類について知っておくのがおすすめです。投資信託には、主にインデックスファンドとアクティブファンドの2種類があります。
「ファンド＝投資信託」と捉えておけば問題ありません。どちらを選ぶかにより、リスクやリターンの具合が変わります。自身の投資方針に合わせて選ぶ必要があるため、まずはそれぞれのファンドについて特徴を見ていきましょう。

インデックスファンド

市場の値動きを表す特定の指標（インデックス）に合わせて運用する方法です。特定の指標には、日経平均株価やNYダウなどが採用されます。
インデックスファンドは特定の指標をベンチマークとし、同じ動きを目指して運用します。リスクを抑えつつ低コストで運用できるため、長期運用で安定して利益を出していきたい人におすすめです。

アクティブファンド

ベンチマークとなる指標を上回る成績を目指して運用します。積極的な運用になる分、大きなリターンとリスクをいずれも秘めているファンドです。
アクティブファンドの運用担当者は、ファンドマネージャーと呼ばれる運用のプロフェッショナルです。インデックスファンドよりも高度な知識や投資判断が必要とされるため、信託報酬（手数料）も高くなります。積極運用に興味がある人や、リスクがあっても大きなリターンを得たい人はアクティブファンドを検討してみるとよいでしょう。

自身に合う商品を選ぶ判断ポイントとは

自身に合う商品を選ぶには、まず投資方針や投資スタイルをはっきりさせるのがおすすめです。「リスクはなるべく低くしたい」「積極的に運用して利益を多く出したい」など、自身がどうしたいのか考えることで保有すべき銘柄が見えてきます。
とはいえ、いきなり投資方針や投資スタイルといわれても、どのように考えればよいか分からない人もいるでしょう。そこで、ここでは2つのポイントから商品を選ぶヒントを紹介します。

ポイント1｜資産運用の期間や目的を考える

自身に合う商品を選ぶにあたり、まずは運用の目的や期間を決めておきましょう。運用の目的や期間によって、いつまでにいくら必要なのかが変わります。いつまでにいくら必要かが分かれば、それに合う商品を選べるのです。
例えば、30歳の人で投資目的が老後資金の形成だとします。投資で貯めた老後資金を使うのが65歳だとすれば、投資期間はあと35年間あります。35年間は長期運用になるため、短期間で利益を狙うよりも安定した利益を出せる商品を選ぶとよいでしょう。

ポイント2｜ファンドの地域から考える

国内ファンドや海外ファンドといった、地域から自身に合う商品を選ぶことも可能です。ファンドには国内と海外があり、同じ投資信託でも地域によってリスク・リターンは異なります。同じ債券だとしても、国内債券より海外債券の方がリスク・リターンは高くなるのです。また、海外ファンドの中でも先進国と新興国があり、新興国の方がハイリスク・ハイリターンの傾向にあります。
投資信託を選ぶ際は、どの商品（債券や株式など）のどの地域（国内や海外）なのかを確認して決めましょう。

おすすめの銘柄を紹介！

投資信託のファンド（銘柄）は豊富にあるため、自身で選ぶのは大変です。迷った際は、投資家やプロが厳選したファンドから選ぶのも1つの手です。投資信託の評価機関であるモーニングスター株式会社が最優秀ファンドとして選出したファンドを参考にしてみるのもよいかもしれません。

参考：ファンド オブ ザ イヤー2020│モーニングスター

どの投資信託を購入するかは自己判断が必要です。専門機関で評価されるファンドや人気のあるファンドを知っておくと、選びやすくなるでしょう。なお、購入できるファンド（銘柄）は、取引先金融機関によって変わるので注意が必要です。当該評価は過去の一定期間の実績を分析したもののため、将来の運用成果を保証するものではありません。

まとめ

投資信託には大きく2種類あり、インデックスファンドとアクティブファンドで運用方法が変わります。投資初心者で長期運用＆安定志向なら、インデックスファンドを選ぶと手堅いでしょう。
投資信託選びに迷ったら、まずは自身の投資方針や投資スタイルを考えてみてください。「どのくらいリスクをとれるのか」「いつまでにいくら必要なのか」が分かれば、自身に合っている銘柄を導きやすくなります。

注意事項

投資信託は預金商品ではなく、預金保険の対象ではありません。また、投資元本および収益分配金が保証された商品ではありません。
運用口座（四国アライアンス証券仲介口座）で取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象であり、証券取引口座（銀行口座）で取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は、値動きのある有価証券等に投資するため、信託財産に組み入れられた株価や債券価格の変動、金利変動、外貨建資産に投資している場合には為替相場の変動などにより、お受取金額が投資元本を下回ることがあります。価格変動要因については、取扱店にお問い合わせのうえ、ご確認ください。
投資信託の運用による収益および損失は、すべてお客さまに帰属します。
投資信託には、購入時手数料【約定金額に対し最高3.85%＜税込み＞】ならびに解約時の信託財産留保額【解約時の基準価額に対し最高0.5%】が必要となり、保有期間中は運用管理費用（信託報酬）【純資産総額に対し最高2.42%＜税込み＞】、監査費用、売買委託手数料、組入資産の保管等に要する諸費用等が信託財産から支払われます。※当該費用の合計額については購入金額や保有期間等に応じて異なりますので表示することはできません。
投資信託には、クーリング・オフの適用はありません。
投資信託をご購入の際は、投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、お客さまの判断でお選びください。
投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面は当行の本・支店等にご用意しております。

商号等：株式会社伊予銀行（登録金融機関）
登録番号：四国財務局長（登金）第2号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

商号等：四国アライアンス証券株式会社（金融商品取引業者）
登録番号：四国財務局長（金商）第21号
加入協会：日本証券業協会