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保険に入る必要性はある?
加入するメリットや備えるべき人の特徴とは

2023/02/28
(提供元:CyberKnot

「使うかどうかわからない保険にお金を払いたくない」と、保険を必要ないと考える人もいるかもしれません。保険の必要性はケースバイケースで、あまり必要のない人もいれば、必要性の高い人もいます。この記事では保険に入るメリットや、加入すべき人について解説します。

生命保険の種類とリスク

生命保険の種類とリスク

最初に、生命保険の種類と目的となるリスクについて解説します。

死亡のリスクに備える死亡保険

被保険者(保険の対象となる人)の死亡によって受取人が死亡保険金を受け取れる死亡保険には、以下のような種類があります。

終身保険

死亡保険の一種で死亡保障が一生涯続き、解約しなければ必ず死亡保険金を受け取れる保険です。解約すると期間の経過に応じた解約返戻金が受け取れます。保険料の払込は終身払いの他に、60歳までのような有期払い、全額一括納付の一時払いもあります。

終身保険は掛け捨てでないため、保険金額あたりの保険料が定期保険に比べて高めです。しかし、支払った保険料より多くの解約返戻金を受け取れるケースもあり、子どもの教育資金準備にも活用されています。

定期保険・収入保障保険

一定の保険期間内に被保険者が死亡した場合に、受取人が死亡保険金を受け取る保険です。保険期間が満了すると契約が消滅し、受け取れるお金はありません。一般的な定期保険には大きく分けて「歳満了型」と「年満了型」があります。歳満了とは「60歳まで」のように、保険期間の終期を年齢で定めるタイプです。

年満了は「10年間」のように、年数で保険期間を定めます。通常、年満了タイプは更新できる商品が多く、更新する場合は保険料が上がります。定期保険は保険会社ごとに上限年齢が80歳までなどと決められており、更新タイプでも上限を超えられません。

収入保障保険は定期保険の一種で、被保険者が死亡すると決められた保険期間まで受取人が保険金を年金で受け取れます。給料のように毎月保険金が受け取れるため、遺族の生活費の補填に適しています。

病気やけがのリスクに備える医療保険

病気やけがで入院したり、所定の手術を受けたりしたときに、給付金が受け取れる保険です。保険期間は定期タイプもありますが、ほとんどは終身タイプです。

どの商品にも共通する給付金には、以下のようなものがあります。

入院給付金 病気やけがで入院したときに「1日1万円」のように入院日額が日数に応じて支払われる。通常、1入院あたりと通算の支払限度日数がある。
手術給付金 所定の手術を受けたときに支払われる。入院の有無で定額を支払うタイプや、手術の種類によって入院給付金日額に所定の倍率を乗じた金額を支払うタイプなどがある。
先進医療給付金 厚生労働大臣が定める先進医療を受療した場合に、自己負担した技術料分が支払われる。通常、通算2,000万円のような上限がある。

がんのリスクに備えるがん保険

がんと診断されたときに一時金が、治療のための入院や手術をしたときに給付金が受け取れる、がんのリスクに特化した保険です。一般的にがん保険の入院給付金の支払日数は、医療保険と違い無制限です。また、契約日から90日のような免責期間がある商品がほとんどで、この期間中にがんにかかっても保障を受けられません。

がん保険の主な給付金は、以下のとおりです。

がん診断給付金 がんと診断された場合に受け取れる。商品によって保険期間を通じて1回だけ、複数回受け取れるなど条件が異なる。
がん入院給付金 がんの治療のために入院したときに「1日1万円」のように入院日額が日数に応じて支払われる。
がん手術給付金 がんで所定の手術を受けたときに、手術の種類に応じた金額が支払われる。
がん治療給付金 がんの治療のために抗がん剤・放射線など所定の治療を受けた場合に支払われる。
がん先進医療給付金 がん治療のために厚生労働大臣が定める先進医療を受療した場合に、自己負担した技術料分が支払われる。通常、通算2,000万円のような上限がある。

働けないリスクに備える就業不能保険

病気やけがで「所定の就業不能状態」が続いたときに、給付金を受け取れます。保障内容や給付条件は、保険会社によってさまざまです。保険期間は定期タイプがほとんどで、定期保険のように歳満了タイプと年満了タイプがあります。

給付金の受け取りは保険期間終期までや6カ月・1年のような一定期間のタイプがあります。また、うつ病のような精神疾患を保障の対象にする商品と対象外にする商品があるため、注意が必要です。

生命保険に加入するメリット

生命保険に加入するメリット

生命保険に加入するメリットを確認しておきましょう。

万が一のときの経済的ダメージに備えられる

生命保険に加入すると、平常時は保険料を支払うだけで経済的なメリットはありません。しかし、けがや病気で入院したときに医療保険に入っていれば、給付金を受け取れます。

また、一家の大黒柱が死亡した場合、世帯収入の大半が途絶えてしまいます。子どもの進学など将来の夢を諦めざるを得ない状況も考えられるでしょう。しかし、十分な死亡保険に加入していれば、遺族は経済的なダメージを回避できます。

税負担を軽減できる

生命保険に加入して保険料を支払うと生命保険料控除の対象になり、税負担が軽減されます。また、医療保険などで被保険者が受け取る給付金は非課税です。

生命保険の必要性が高い人

生命保険の必要性が高い人

最後に、生命保険の必要性が高く、加入すべき人を具体的に解説します。

子育て中の人

まだ自立していない子どもがいる人は、生命保険の必要性が高いといえます。子育て世帯で一家の大黒柱が死亡すると、遺族は収入の多くを失います。遺族年金だけでは足りない分の死亡保障が必要です。

また、子育て中は病気で入院した場合や、働けない場合の経済的な不安も大きくなります。医療保険やがん保険、就業不能保険も必要に応じて検討しましょう。

十分な蓄えがない人

十分な貯蓄がない人が病気やけがで入院すると、経済的に窮地に陥る可能性があります。入院の費用負担に加え、働けないことによる収入の減少も考えられるからです。貯蓄に励むことと併行して、必要最小限の保険も用意しましょう。

相続対策が必要な人

死亡保険金は相続対策に有効活用できます。たとえば、財産が不動産に偏っていて現預金が少ない人は、相続税の納付や相続財産の分割対策が必要です。生前に生命保険に加入しておけば、死亡保険金を相続税の原資にしたり、代償分割の資金にしたりできます。

まとめ

生命保険の必要性は、家族の状況や自身の貯蓄によって人それぞれです。加入したら長期間は放置せず、定期的に過不足がないかの見直しが大切です。保険の必要性が高い人は、いくら備えるべきなのかを確認してから加入を検討しましょう。



著者プロフィール

著者 松田 聡子

群馬FP事務所代表、CFP®、証券外務員二種、DCアドバイザー

国内生保で法人コンサルティング営業を経て2007年に独立系FPとして開業。企業型確定拠出年金の講師、個人向け相談全般に従事。現在は法人向けには確定拠出年金の導入コンサル、個人向けにはiDeCoやNISAでの資産運用や確定拠出年金を有効活用したライフプランニング、リタイアメントプランニングを行っている。

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