医療保険に入らないと後悔する!
加入の必要性や活用方法について解説

医療保険は、将来に備えて加入するものです。病気やケガが心配なときにこそ、医療保険に入らないと後悔するかもしれません。この記事では、将来に備えて後悔しないために、医療保険の必要性や活用方法を解説します。
医療保険に入らないと後悔するときは?

医療保険は、将来の病気や怪我に備えるために加入するものです。加入するかどうかの判断は、個々の様々な状況に依存します。健康な時には医療保険の重要性を感じにくいこともありますが、保険に加入していないと後悔する可能性があります。ここでは、医療保険に加入していない場合のリスクを紹介し、その必要性について深く考察していきます。
実際に治療費の負担をしたとき
公的医療保険があるため、70歳未満であれば所得額に関係なく、医療費の3割負担で済みます。1、2回の治療であれば負担を感じないかもしれませんが、数十回、数ヶ月と続くと、3割負担でも治療費の支出が家計に大きな影響を与えます。
このように治療が長期化すると「医療保険に加入しておけばよかった」と後悔するものです。
医療保険に入っていない場合の自己負担額
6歳から70歳までは、自己負担割合は3割です。さらに、医療費が一定額以上になると高額療養費制度を活用でき、医療費の負担を抑えられます。
たとえば、1ヶ月の医療費総額が100万円の場合、3割負担なら30万円の費用がかかります。3割負担に軽減されているとはいえ、大きな負担です。この場合でも、高額療養費制度を活用すれば、年齢や所得によって異なりますが、約9万円弱(年収約370万円~約770万円の場合)となります。
高額療養費制度を適用できたとしても、9万円ほどの費用がかかる可能性があります。医療保険は一般的に、この負担しなければならない医療費に備えた保険です。
治療で思うように働けないとき
病気やケガで治療を必要とするときがあります。ときには会社を休んで、治療に専念しなければならないこともあるでしょう。働いていれば収入があるため、治療費を支払えるでしょう。しかし、治療で働けない状態が続くと金銭的負担も続き、不安は大きくなります。
このように以前と比べて働けなくなると、医療保険の必要性を実感するでしょう。
会社員や公務員であれば使える傷病手当金
会社員や公務員の健康保険には、休業で給与を十分に受け取れない場合に受け取れる傷病手当金があります。給与の約3分の2を、最長1年6ヶ月間支給されます。医療保険の保障を手厚くすることで、治療費に加え、給与の約3分の1をカバーできるかもしれません。
なお、働けなくなった場合に備えるには、就業不能保険も活用できます。また、1年6ヶ月を経過した場合、所定の要件を満たせば障害年金の対象となります。
医療保険に加入できないとき
病気で入院したり手術したりした経験があると、医療保険に加入できないことがあります。引受基準緩和型や無選択型の医療保険はありますが、一般的な医療保険と比べると保険料は割高であり、加えて保障が一部制限されることがあります。保険料の負担が大きくなれば、医療保険に加入しづらくなったり、保障額を少なめにしたりなどの調整をする必要があるでしょう。
医療保険に加入する必要性がある人

医療保険を検討する際、医療保険が本当に必要かどうかで思い悩む人は多いでしょう。そこで、医療保険に加入する必要がある人はどのような人かについて解説します。
貯蓄が少ない人
基本的に公的医療保険制度があるため、医療費の負担は抑えられています。しかし、医療費の3割は負担しなければならず、長期の治療になるとそれ相応のお金が必要になります。
貯蓄や資産が十分にあり、緊急用資金を準備している人は、突然の治療費でも捻出できます。一方、貯蓄や資産が少ない人は、対応が難しいでしょう。
自営業の人
自営業も会社員と同様、70歳未満であれば医療費は3割負担です。しかし、会社員や公務員と比較した場合、有給休暇制度はなく、傷病手当金はありません。病気やケガで働けなくなった場合の影響は、会社員よりも大きくなる恐れがあります。
治療の選択肢を増やしたい人
一般的な症状であれば、近くの病院で治療を受けられます。しかし、三大疾病など重大な疾患は、その症状によって治療方法が異なります。場合によっては複数の治療方法が存在し、ときには選択を迫られることもあるでしょう。資金が十分にあれば、自分の状況に合わせた治療方法を選べます。
賢く医療保険を活用する方法

医療保険は将来の出費に備え、生活を安定させる役割があります。せっかく医療保険に加入するなら、自分に合った医療保険を選びたいものです。ここでは、医療保険を賢く活用する方法をまとめます。
早めに医療保険を検討する
医療保険は、健康なうちに加入したほうが保険料を抑えられます。若いほど保険料は安くなり、毎回支払う保険料の負担を軽減できるでしょう。
保険を申し込む際には、告知書を提出する必要があります。健康面で不安があると、加入を断られたり、一部の保障を制限されたりします。「病気の心配はない」と考えている時期こそ、医療保険に加入するタイミングです。
複数の医療保険を比較する
医療保険には、さまざまな種類があります。一生涯保障される終身型や一定期間のみ保障される定期型のほか、入院日額タイプや一時金タイプがあります。入院日額タイプは日額5,000円のように1入院あたりの給付金額を決めるのに対して、一時金タイプは条件を満たすとまとまった資金の受け取りが可能です。また、1日の入院でも5日分の給付金を受け取れる医療保険もあります。
このように医療保険の保障内容はさまざまなため、複数の保険を比較して自分に合った保険を選びましょう。
無理のない範囲で加入する
医療保険は一般的に長い間、保険料を払い続けます。自動車の購入時期や子どもの進学などで費用がかさみ、支出額が収入額を上回る可能性も考えられるでしょう。保険に加入するときには余裕があっても、今後家計が苦しくなることもあります。
保険を検討する際には、家計が苦しい期でも、無理なく支払える保険料の額を決定する必要があります。無理して保険に加入すると解約の可能性もあるため、家計に余裕のある範囲内で選ぶようにしましょう。
まとめ
医療保険に加入すると、もしものときに保険金や給付金を受け取れます。病気やケガでの急な出費にも対応できるため、生活が不安定になる可能性を下げられるでしょう。医療保険の仕組みが難しいと感じる人は、保険のプロなどに相談することも大切です。ぜひ、検討してみてください。

2006年2月にファイナンシャルプランナー(FP)として独立、個人相談をはじめ、カルチャーセンター講師やFP資格講師・教材作成、サイト運営・執筆など、FPに関する業務に携わり15年以上経つ。商品販売をしない中立公正な立場で、相談者の夢や希望をお伺いし、ライフプランをもとにした住宅ローンや保険などの選び方や家計の見直しを得意とする。執筆でも、わかりやすく伝えることはもちろん、情報を精査し、消費者・生活者側の目線で書くことにこだわる。