30代になると結婚や出産、将来の準備のために貯金の金額が十分か不安に感じ始めます。必要なときにすぐ使えるよう、十分な貯金を準備しておくことが大切です。この記事では、30代で貯金がいくらあれば安心か、また、必要な費用や備える方法について解説します。

30代で必要な費用と貯金額の目安

まずは、30代の貯金額の平均と必要になる費用について解説します。

30代の貯金額の平均

金融広報中央委員会の調査によると、30代の預貯金の平均は独身世帯で408万円、2人以上世帯で563万円でした。金融資産保有額を含めると30代の独身世帯で941万円、2人以上世帯で1,307万円になっています。
金融資産保有額の統計データを金額順に並べたとき中央となる中央値では、独身世帯100万円、2人以上世帯330万円です。預貯金と金融資産の金額、世帯人数、平均と中央値の違いについて比較しながら、いくらあれば安心か確認してみてください。

出典元：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査　令和5年（2023年）」

ライフイベントの費用

ここからは、30代で想定される将来のライフイベントについて、項目ごとに費用の目安を紹介します。いくらあれば安心できるか、それぞれの金額を参考に計算してみましょう。

結婚・挙式関連費

結婚・挙式関連費の平均は、挙式、披露宴・ウエディングパーティーにかかった費用の総額で343万9,000円でした。これは、株式会社リクルートの公表している「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」のデータです。同調査の結果では、結婚に関するご祝儀総額の平均は、205万6,000円でした。費用からご祝儀と差し引くと、挙式、披露宴・ウエディングパーティーの自己負担額の平均は161万3,000円です。

出典元：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」

出産費用・子どもの教育費

厚生労働省「出産費用の実態把握に関する調査研究（令和3年度）の結果等について」によると、出産費用の平均は約45万円です。これは公的病院での全国平均であり、地域や病院の種類によって出産費用は変動します。自身の地域や希望の病院などの出産費用を調べてみましょう。

出典元：厚生労働省「出産費用の実態把握に関する調査研究（令和3年度）の結果等について」

子どもの教育費では、幼稚園～高校、大学でかかる費用の平均は次の表のとおりです。子どもの進学予定に合わせて、必要な費用を合計してみてください。

出典元：文部科学省「令和3年度子供の学習費調査の結果について」
出典元：日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果（2021年12月20日発表）」

出産・子育てに関する給付金には、出産育児一時金（一律50万円）、産休手当・育児休業手当、児童手当などがあります。必要な費用と合わせて、給付金についても確認しておきましょう。

住宅購入資金

住宅購入に関わる費用には住宅ローンの頭金や税務・登記等にかかる手続きの費用、引越し、家具家電の買い替えなどさまざまなものがあります。貯金額として準備しておきたいのは購入時にかかる頭金や手続き費用、引越しや家具家電といった費用です。
住宅購入価格や世帯人数によって費用は異なるため、住宅の金額を目安に試算してみましょう。ここでは住宅の種類ごとの購入価格の全国平均を紹介します。

出典元：住宅金融支援機構「2023年度 フラット35利用者調査」

老後の生活費

老後に必要な費用の目安は、毎月の住居費や生活費から試算できます。現在の生活水準をもとに定年後の生活が毎月20万円の場合、年間120万円、65歳から20年で2,400万円が必要となります。この金額から、公的年金や退職金を差し引いた金額を、貯金や個人年金で準備する必要があります。
公的年金や退職金の金額、定年の時期など、自身の予定に基づいて必要な費用を試算してみましょう。公的年金の受け取り額は、日本年金機構のサイトでシミュレーションできます。

日本年金機構　「ねんきんネット」による年金見込額試算

緊急時の予備資金

緊急時の予備資金は、世帯主の病気やケガによる入院などに備えて、準備しておくと安心です。現金としてすぐに使える予備資金として、月収の3～6か月分を準備しておくと対応しやすいでしょう。十分な余裕を持ちたい場合は、年収程度の貯金額を確保しておくと安心です。

貯金する金額と年数のシミュレーション

現預金で貯金する場合、毎月の金額を貯金年数に換算すれば簡単に計算できます。年利が付く方法で貯金すると同じ年数で資産額が大きくなるため、準備方法として効率的です。ここからは、年利ごとのシミュレーション結果を解説します。資産運用の方法やリスク・リターンについての検討も含め、参考にしてみてください。

年利0.1％のシミュレーション

年利0.1％での運用には定期預金などの積立てがあります。

年利3.0％のシミュレーション

一般的に投資では年利3.0％を目指すのを推奨されることが多いです。

年利5.0％のシミュレーション

年利を高い水準にするほど利回りが大きくなりますが、リスクも高くなることに注意しましょう。

30代が貯金する方法とコツ

ここからは、30代が貯金する方法とコツについて解説します。

普通預金や定期預金

30代で数年以内に必要となる費用は普通預金や定期預金など、低いリスクで確実に貯金できる方法を選ぶと安心です。必要になる時期と金額で目標を設定して、毎月の貯金額で十分に貯まるか計算してみましょう。

貯蓄型の生命保険

貯蓄型の生命保険は万が一を保障しながら、満期時に返戻金が受け取れます。特別な管理をせずに毎月の保険料を支払うだけで、保障と運用を同時にできるのがメリットです。すでに生命保険に加入している場合は保障が被らないか、必要以上の保障内容になっていないか確認しておきましょう。

新NISAやiDeCo

新NISAは最大で年間360万円（つみたて投資枠120万円、成長投資枠240万円）で、投資信託や株式に投資できます。少額から投資できたり、運用益が非課税だったりする点がメリットです。
iDeCoは個人型確定拠出年金の制度で、老後の資金を準備するための私的年金になります。運用益が非課税で、拠出金額が所得控除になるため税制のメリットが大きいです。ただし、iDeCoで積み立てた金額は原則60歳まで引き出せないため、注意しましょう。

計画的に貯金するためのコツ

計画的に貯金するためには、毎月の貯金額を適切に設定し、自動的に積み立てる仕組みを作ることが重要です。毎月の収入に対する貯金額の割合が多すぎると家計を圧迫する原因になり、少なすぎると必要な期間が長くなります。
自動引き落としのサービスを活用すると、自動的に積み立てられて毎月の管理が簡単になるでしょう。ただし、自動引き落としの金額に無理がないか十分に確認しておくことが大切です。

まとめ

30代で貯金がいくらあれば安心できるかは、いつ、どれくらいのお金が必要になるのかによってさまざまです。必要な費用は将来のライフイベントによって異なるため、実際の金額を計算したうえで備えましょう。30代の貯金額の目安や準備方法の参考にしてみてください。