「月にいくら貯金すべきかわからない」とお悩みではありませんか？貯金は将来の安心につながる習慣ですが、大切なのは、今の生活を楽しみながら無理なく続けていくことです。この記事では、年代別の平均貯金額と月の目安、目的に応じた貯金の目安、継続するためのコツを解説します。

【年代別】月にいくら貯金すべき？

将来のために月にいくら貯金すれば良いのかを知ることは、金融リテラシーを高める第一歩です。まずは年代別に、貯金額の目安を見ていきましょう。

20代の貯金目安

20代は社会人になったばかりで給与が比較的少ない時期ですが、支出も抑えやすいため貯金の習慣づくりに適した時期です。20代の月の貯金額は、手取り収入の10～15%を目安にしましょう。
平均的には月2万～3万円程度になります。たとえ給与が少なくても、継続することが将来の資産形成の土台になります。

手取り別の目安

• 18万円の場合：月1.8万～2.7万円
• 22万円の場合：月2.2万～3.3万円

20代のうちから貯金習慣を身につけることで、30代以降の本格的な資産形成につなげられます。

30代の貯金目安

30代は収入が安定し、キャリアも軌道に乗る時期です。結婚や住宅購入など、ライフイベントも増えるため、計画的な貯金が重要になります。30代の月の貯金額は、手取り収入の15～20%を目安にしましょう。
平均的には月3万～5万円程度です。収入が安定してくる時期のため、貯金を本格化させる絶好のタイミングです。

手取り別目安

• 25万円の場合：月3.75万～5万円
• 30万円の場合：月4.5万～6万円

30代は住宅購入や教育費の準備など、まとまった資金が必要になる時期でもあります。目的に応じた貯金計画を立てることが大切です。

40代・50代の貯金目安

40代・50代は収入がピークを迎える一方で、教育費や老後資金の準備が本格化する時期です。貯金の重要性がより高まります。40代・50代の月の貯金額は、手取り収入の20～25%を目安にしましょう。
平均的には月5万～8万円程度になります。教育費や老後資金を本格的に準備する必要があるため、より積極的な貯金が求められます。

手取り別の目安

• 35万円の場合：月7万～8.75万円
• 40万円の場合：月8万～10万円

50代は老後まで10～15年程度となるため、退職後の生活に向けた資産形成を加速させる時期です。

【目的別】月にいくら貯金すべき？

次に、目的別にいくら貯金が必要になるのかを見ていきましょう。

緊急資金（生活防衛資金）

緊急資金は、月の生活費の3～6か月分を目安にしましょう。手取り月収25万円で生活費が20万円の場合、60万～120万円の緊急資金が必要になります。月1万～2万円を2～5年間貯めれば、この目安に到達できます。緊急資金は普通預金など、すぐに引き出せる形で保管しましょう。

住宅購入資金

マイホームの購入を検討している場合、頭金の準備が必要です。住宅購入時の頭金は、物件価格の1～2割が目安とされています。この頭金の割合が多いほど、後の住宅ローンの返済が楽になります。
3,000万円の住宅を購入する場合、300万～600万円の頭金が必要です。住宅購入の時期から逆算して、計画的に貯金することが大切です。

教育費

子どもがいる家庭では、教育費の準備も重要な目的の一つです。幼稚園から大学まですべて公立の場合でも、約800万円の教育費が必要とされています。私立や医学部を選択する場合は、さらに多くの費用がかかります。

参考：マイナビニュース

子どもが生まれてから18年間で1,000万円を貯める場合、月約4.6万円の貯金が必要です。児童手当を教育費として貯蓄に回すことで、負担を軽減できます。

老後資金

人生100年時代といわれる現在、老後資金の準備は誰にとっても大きな課題です。老後の生活費として公的年金だけでは不足する分を、自分で準備する必要があります。
仮に30歳から35年間で2,500万円を貯める場合、月約6万円の貯金が必要です。長期間にわたる資産形成のため、後述するつみたてNISAやiDeCoなどの制度活用も成功のコツです。

継続的に貯金するための5つのコツ

貯金で一番大切なのは「始めること」ではなく「続けること」です。無理なく習慣化するための工夫を取り入れれば、誰でも安定して貯金を積み上げられます。
ここでは、今日から実践できる5つのコツを紹介します。

使いすぎる前に「先取り貯金」

生活費を使った後に残った分を貯金しようとすると、貯金額が安定しません。給料日に自動的に別口座に移す自動積立を活用すれば、確実に貯金できます。

家計簿で支出を見える化

何にいくらお金を使っているかを把握することで、無駄な支出を発見できます。最近は家計簿アプリやクレジットカードの利用明細で、簡単に支出を管理できるようになりました。

固定費の見直しで支出をスリムに

見直しやすい固定費として、通信費、保険料、各種サブスクリプションサービスなどがあります。格安SIMへの乗り換えで月5,000円、不要なサブスクの解約で月2,000円削減できれば、合計月7,000円、年間84,000円の節約になります。

貯金専用口座でモチベーションアップ

貯金専用の口座を開設し、生活費と分けて管理することで、貯まっていく実感を得やすくなります。口座残高が増えていく様子を見ると、貯金のモチベーション維持にも効果的です。

まずは小さな目標から始める

いきなり大きな金額を貯金しようとすると、生活が苦しくなり継続が困難になります。月1万円から無理なくスタートし、達成感を味わいながら徐々に増額していく方法がおすすめです。小さな成功体験の積み重ねが、長期的な貯金習慣の定着につながります。

慣れてきたら貯金以外の資産形成も検討

NISAを活用することで運用益を非課税で受け取れるため、効率的な資産形成が可能です。長期投資により複利効果をより大きく得られるので、20代・30代の方には特におすすめです。
iDeCoは老後資金づくりに特化した個人年金制度です。掛金が全額所得控除になるため、節税効果を得られます。運用益も非課税で、受取時にも税制優遇があります。60歳まで引き出せないというデメリットはあるものの、老後資金の準備には有効な制度です。

まとめ

月にいくら貯金するかは、年代と目的によって決まります。一般的には手取り収入の10～25%が目安ですが、大切なのは継続することです。20代は習慣づくり、30代は本格化、40代・50代は加速と、それぞれの年代に応じた貯金戦略が成功のコツです。
また、貯金だけでなくNISAやiDeCoなどの投資制度も組み合わせた資産形成を行い、資産を着実に築いていきましょう。