ネットショッピングの決済画面で、クレジットカードの「セキュリティコード」の入力を求められて、戸惑った経験はありませんか？

セキュリティコードが、クレジットカードに記載されている3桁または4桁の数字であることは知っていても、「暗証番号と何が違うの？」「入力して本当に安全なの？」と疑問に思う人は少なくありません。

実は、セキュリティコードは、クレジットカードの不正利用のリスクを抑えるための大切な仕組みの1つです。

この記事では、セキュリティコードの役割や暗証番号との違い、増えているフィッシング詐欺の手口、万が一情報が漏れてしまったときの対処法、そして安全にキャッシュレス決済を使うための最新の防衛策まで、わかりやすく解説します。

クレジットカードの「セキュリティコード」とは？基本的な仕組みを解説

まずは、セキュリティコードがどのような番号なのか、基本的な仕組みから確認していきましょう。

暗証番号や本人認証のパスワードとの違いを押さえておくと、なぜネットショッピングなどでセキュリティコードの入力を求められることがあるのかを理解できます。

セキュリティコードの役割と重要性

セキュリティコードは、「カードが利用者の手元にあること」を確認するために用いられる番号です。

ネットショッピングのように、店員がカードの現物を確認できない取引では、カード番号と有効期限の入力だけではクレジットカードの正当な利用者かどうかを確認できません。もしかしたら、クレジットカードの情報だけ入手した悪意ある第三者の可能性もあるからです。

そこで、カードに印字されたセキュリティコードを入力してもらうことで、実際にカードが手元にある利用者かどうかを確認しています。

たとえば、仮にカード番号と有効期限が他人に知られても、セキュリティコードまでわからなければ、不正利用されるリスクを抑えられます。

逆にいえば、このセキュリティコードは、それだけ重要な意味を持っているということです。

そもそもセキュリティコードは、ネットショッピングの普及にともなって、現物のカードを確認できない決済での「本人確認」を補うために広まった仕組みです。

不正利用を防ぐ仕組みの1つであるため、家族であっても安易に教えない、メモしたものを人目につく場所に貼らない、といった意識が大切になります。

どこに書いてある？カードブランド別の記載場所と桁数

セキュリティコードの場所と桁数は、カードのブランドによって異なります。国際ブランドごとに、印字する位置と桁数の仕様が決まっているためです。

具体的には、Visa・Mastercard・JCB・ダイナースクラブでは、一般的にカード裏面に記載された3桁の数字がセキュリティコードです。

一方、アメリカン・エキスプレス（アメックス）だけは異なり、カード表面の右上に書かれた4桁の数字が該当します。

自分のカードがどの国際ブランドかを確認すれば、どこを見ればよいかがすぐにわかります。

もし券面の数字が薄れて読み取れなくなった場合は、無理に推測せず、カード会社へ問い合わせ、必要に応じてカードの再発行を相談しましょう。

なお、券面に数字が印字されていない「ナンバーレスカード」では、カード会社の専用アプリなどで確認する形になります。

「暗証番号（PIN）」や「パスワード」との決定的な違い

セキュリティコード・暗証番号・本人認証のパスワードは、全く別の情報です。

それぞれ「使う場面」と「保管されている場所」が違うためです。混同すると、どれを入力すればよいのか迷ったり、詐欺サイトにうっかり大切な情報を入力してしまったりする原因になります。

たとえば、セキュリティコードは、クレジットカードに印字された3桁か4桁の番号で、主にネット決済で使います。

暗証番号（PIN）は、お店のレジやATMなどで入力する4桁の番号です。クレジットカード作成時などに自分で設定し、カード会社のシステムやICチップを用いて照合されます。

そして3Dセキュアによる本人認証は、ネット決済のときに、カード情報とは別にもう1段階の本人確認をするための仕組みで、スマホに届くワンタイムパスワードなどが使われます。

特に、メールやSMS、電話などでセキュリティコードの入力や連絡を求められた場合は、注意が必要です。カード会社が、メールやSMS、電話でセキュリティコードの入力や回答を求めることは通常ありません。そのため、こうした連絡が来たときは詐欺を疑う目安になります。

この3つの違いを知っておくことが、自分の身を守る第一歩になります。

セキュリティコードは「クレジットカード上に印字されたネット決済用の番号」、暗証番号は「お店やATMで使う番号」、3Dセキュアは「ネット決済でのもう1回の本人確認」と覚えておくと、混乱しにくくなります。

参照：日本クレジット協会｜カードの暗証番号・サインについて

なぜネットショッピングで入力を求められるのか？

セキュリティコードがネット決済でだけ求められるのには、はっきりとした理由があります。

その仕組みを知ると、毎回入力する手間にも納得できるはずです。

磁気ストライプやICチップには記録されていない「独立情報」

セキュリティコードは、カードの磁気ストライプやICチップの中には記録されていません。券面に印字されているだけの、独立した情報だからです。

たとえば、カード番号や有効期限は、磁気やICチップにデータとして埋め込まれています。

一方、セキュリティコードは、その外側にある「印字された数字」にすぎません。

だからこそ、カードのデータを機械的に読み取られても、セキュリティコードまでは一緒に盗まれにくい、という性質があります。

「あえてデータに含めない」という設計そのものが、不正利用を防ぐための工夫になっているのです。

セキュリティコードもカード番号と同様に慎重に扱う必要があり、手書きのメモやパソコンのファイルなどに書き残しておくのも避けたほうが安全です。

スキミングによる情報盗用後の不正利用を抑える仕組み

セキュリティコードは、主にネットなどの「非対面決済」で不正利用を防ぐために使われます。

前述したとおり、磁気やICチップに記録されていないため、カード本体の情報を盗み取られても、この番号までは盗まれにくいからです。

たとえば、お店の機械でカードの情報を不正に読み取られても、券面のセキュリティコードまでは読み取れません。

そのため、読み取られた情報だけでは、セキュリティコードを求めるネットショップでの不正利用が難しくなり、被害が広がるのを抑える働きをします。

とはいえ万全ではないため、カードを他人に手渡しで預けない、見慣れない読み取り機には通さない、といった日頃の注意も合わせて大切になります。

特に、海外や不慣れな場所でカードを使うときは、店員にカードを持ち去られないよう、自分の目の届く範囲で決済してもらうと安心です。

国の指針による「クレジットカード情報の非保持化」ルール

ネットショップには、利用者のカード情報を自社のシステム内に保持しない「非保持化」や、PCI DSSに準拠した適切な情報管理が求められています。

特にセキュリティコードは、国際的なカード情報セキュリティ基準であるPCI DSSにより、決済承認後の保存が禁止されています。そのため、ネットショップや決済事業者が、次回以降の決済に備えてセキュリティコードを保存しておくことはできません。

買い物のたびに入力を求められる場合は、セキュリティコードを保存せず、その都度確認していると考えられます。

実際の決済では、利用者が入力したカード情報をネットショップのシステム内に保持せず、決済代行会社などへ直接送信する仕組みが広く採用されています。

さらに、カード番号を別の文字列に置き換えて取り扱う「トークン化」という技術も活用されています。ネットショップ側ではカード番号そのものではなく、置き換えられた情報を保存・利用するため、万が一システムへ不正にアクセスされても、カード番号が直接流出するリスクを抑えられます。

ネットショップがカード情報を保持しない仕組みを採用していれば、サイバー攻撃を受けた際の情報漏洩リスクを軽減できます。セキュリティコードをその都度入力することには、重要な情報を保存しないというセキュリティ上の理由があるのです。

参照：経済産業省｜クレジットカード決済システムのセキュリティ対策の強化

セキュリティコードが漏洩する3つの危険なケース

どれだけ安全な仕組みがあっても、使う人がうっかり情報を渡してしまえば、不正利用は起きてしまいます。

実際、クレジットカードの不正利用による被害は高い水準が続いています。

2024年に被害額が約555億円と過去最多を記録し、2025年は約510.5億円とやや減ったものの、依然として大きな金額です。

そのうち約9割が、カード番号などを盗み取られる「番号盗用」によるものでした。番号盗用は、カードが手元にあるまま情報だけを抜き取られるため、被害に気づくのが遅れやすいという怖さがあります。

不正利用の手口を知っておくことは、それ自体が立派な防御になります。ここでは、特に気をつけたい3つのケースを見ていきましょう。

参照：日本クレジット協会｜クレジットカード不正利用5つの対策

【急増中】フィッシング詐欺（偽サイト・偽メール）による入力

いま最も注意したいのが、フィッシング詐欺による情報の入力です。本物そっくりの偽メールや偽サイトに誘導され、自分の手でカード情報を入力してしまうため、被害に気づきにくい手口です。

たとえば、「お荷物のお届けにあがりましたが不在でした」「カードの利用を確認してください」といったメールやSMSが届き、リンクを開くと本物そっくりの偽サイトが表示されます。

そこにカード番号やセキュリティコードを入力すると、その情報がそのまま犯人に渡ってしまいます。

こうした詐欺には、「今すぐ」「アカウントを停止します」などと不安を煽って急がせる特徴があります。

詐欺かどうかを見分けるポイントは、下記のとおりです。

• 送信元のメールアドレスが公式のものと微妙に違っていないか
• リンク先のURLが正規のものとかけ離れていないか
• 日本語の言い回しが不自然でないか

送られてきたリンクから安易にアクセスせず、公式アプリや、ブックマークしておいた公式サイトから開く習慣をつけましょう。そして、少しでも怪しいと感じたら、一旦手を止めて、公式の問い合わせ先で確認することが大切です。

最近は、メールだけでなくSMSやSNSのメッセージを使った詐欺も増えているため、どの経路から届いた連絡であっても、リンクをすぐに開かない姿勢を心がけましょう。

スパイウェア・マルウェアによるパソコン・スマホからの情報窃取

ウイルス（マルウェア）に感染した端末から、入力した情報が盗み取られることもあります。キーボードの入力内容を記録するような不正なプログラムに感染すると、本人が気づかないうちに情報が外部へ送られてしまいます。

たとえば、怪しいファイルを開いたり、信頼できない提供元からアプリをインストールしたりすると、ウイルスに感染するおそれがあります。

パソコンやスマホのOSやアプリを常に最新の状態に保つこと、信頼できる場所以外からアプリを入れないこと、そしてセキュリティ対策ソフトを活用することが、有効な対策になります。

また、家族と共用しているパソコンや、ネットカフェなどの誰でも使える端末で、カード情報を入力するのも避けたほうが無難です。

アプリを入れるときは、提供元や利用者の評価、アプリが要求する権限が不自然でないかを確認すると、危険なアプリを避けやすくなります。

物理的な盗み見・SNSへの写真アップロード

意外と多いのが、人の目やSNSを通じた「うっかり漏洩」です。カードそのものを見られたり、写真に写り込んだりすることで、番号やセキュリティコードが他人に知られ、悪用されることもあります。

たとえば、カフェの机にカードを置いたまま席を立つと、その間に番号を盗み見られるおそれがあります。

また、新しいカードが届いた嬉しさから、券面を撮影してSNSに投稿してしまうと、不特定多数の人に情報を見られてしまいます。カード情報が写真に写り込んでいないか、投稿前に必ず確認しましょう。

郵便受けから新しいカードや明細を抜き取られるケースもあるため、受け取りや保管の管理も大切です。

古いカードを処分するときも、券面の番号やセキュリティコードがわからなくなるよう、ハサミで細かく裁断してから捨てると安心です。

クレジットカードの券面は、家族を含め、必要のない相手には見せたり撮影させたりしないことを心がけてください。

万が一セキュリティコードを知られてしまった場合の対処法

どれだけ気をつけていても、被害に巻き込まれてしまうことはあります。大切なのは、気づいたときにあわてず、正しい順番で動くことです。

【最優先】カード会社への連絡と「利用停止・再発行」

「情報が漏れたかもしれない」と気づいたら、まずはカード会社へ連絡し、カードの利用停止手続きをしましょう。カードの利用を停止すれば、それ以降の不正利用を防ぐことができるからです。

たとえば、多くのカード会社は、紛失・盗難・不正利用の専用ダイヤルを24時間365日受け付けています。連絡先は、カードの裏面や公式サイト、公式アプリで確認できます。いざというときにあわてないよう、連絡先を事前にスマホに控えておくと安心です。

利用停止の手続きをした後は、新しい番号のカードを再発行してもらえば、引き続き安心して使えます。

なお、家族カードを持っている場合は、その分も合わせて確認しておきましょう。再発行にかかる日数はカード会社によって異なるため、公共料金などをそのカードで引き落としている場合は、支払い方法の変更が必要にならないか確認しておくと安心です。

参照：日本クレジット協会｜トラブル時の対処

警察への被害届と「サイバー犯罪相談窓口」の活用

実際に被害が出ている場合や、詐欺にあったと感じた場合は、警察にも相談しましょう。被害の内容を警察に相談しておくことが、その後の対応や補償の手続きで役立つためです。

たとえば、各都道府県の警察には、サイバー犯罪に関する相談窓口が設けられています。

また、フィッシングの被害や不審なサイトについては、「フィッシング対策協議会」のサイトから報告もできます。

どの窓口へ相談すればよいか迷ったときは、消費者ホットライン（電話番号188）に問い合わせる方法もあります。

被害届を出すときは、不正利用された日時や金額、気づいたきっかけなどを時系列でメモにまとめておくと、相談がスムーズに進みます。

1人で抱え込まず、こうした窓口を頼ることが、解決への近道になります。

参照：警察庁｜サイバー事案に関する相談窓口
参照：消費者ホットライン | 消費者庁

不正利用された金額は補償される？

不正利用に使われた分は、一定の条件を満たせば、カード会社の補償によって取り消されるのが一般的です。多くのカード会社が、会員規約に基づいて、第三者による不正利用を補償する仕組みを設けているためです。

たとえば、多くのカード会社では、不正利用に気づいてカード会社へ連絡した日からさかのぼって、一定期間内の利用分が補償対象となる場合があります。

ただし、暗証番号を他人に教えていた場合や、規約に違反していた場合など、本人に大きな落ち度があると、補償の対象外になることもあります。

また、家族による利用や、カードの管理が不十分だったと判断された場合も、対象外となることがあります。

補償には期限があるため、利用明細をこまめに確認し、早めに対応することが何より大切です。身に覚えのない請求を見つけたら、自己判断で様子を見ず、すぐにカード会社へ連絡しましょう。

ネットショッピングを安全に楽しむための5つの防衛策

最後に、今日からできる具体的な防衛策を5つ紹介します。

本人認証サービス「3Dセキュア2.0（EMV3-Dセキュア）」の登録

まず取り入れたいのが、3Dセキュア2.0（正式にはEMV3-Dセキュアと呼ばれる、3Dセキュアの新しいバージョン）の登録です。

カード番号や有効期限に加えて、もう1段階の本人確認をすることで、不正利用を防ぎやすくなるためです。

たとえば3Dセキュアでは、普段と違う環境からの購入など、不正の疑いがあると判定されたときに、スマホへ届くワンタイムパスワードや生体認証などで本人確認をします。逆に、いつもどおりの買い物では追加の入力は求められないことが多く、安全性と使いやすさを両立しています。

国もこの仕組みの導入を進めており、2025年3月末までに、原則としてすべてのEC加盟店にEMV 3-Dセキュアの導入が求められました。

利用者側も、カード会社の会員サイトやアプリにログインし、本人認証用の連絡先（スマホの電話番号やメールアドレス）を登録しておくと安心です。

多くの場合、登録は数分で完了し、特別な費用もかかりません。まだ設定していない人は、これを機に登録しておくとよいでしょう。

なお、対応のしかたはカード会社によって少しずつ異なるため、自分のカードでどのように本人確認が行われるのかを、会員サイトのお知らせなどで1度確認しておくと、いざ決済するときに迷わずに済みます。

参照：経済産業省｜クレジットカード決済システムのセキュリティ対策の強化

ナンバーレス（NL）カードやバーチャルカードへの切り替え

カードそのものを「番号が見えないタイプ」に替えるのも有効です。券面に番号やセキュリティコードが印字されていなければ、盗み見や写真からの漏洩を防げるためです。

たとえば、最近は、券面に番号が一切印字されていない「ナンバーレスカード」や、ネット決済専用で番号を使い分けられる「バーチャルカード」が増えています。

番号は専用アプリで確認する形になるため、物理的に見られて情報が漏れる心配が小さくなります。

バーチャルカードの中には、使うたびに番号を変えられるものもあり、万が一情報が漏れても被害を最小限に抑えやすいという利点があります。

普段の買い物は通常のカードで、ネットでの利用にはバーチャルカードを使うなど、用途に応じて使い分ければ、利便性と安全性のバランスをとりやすくなります。

利用明細の定期的なチェックと「アプリ利用通知」

不正利用は、早く気づくほど、被害を抑えられます。前述したとおり、補償には連絡の期限があるため、早期発見によって、被害の拡大防止や補償手続きを進めやすくなるためです。

普段あまり利用していないクレジットカードについても、月に1度は利用明細を見る習慣をつけましょう。カードを使うたびにスマホへ通知が届く「利用通知サービス」を設定しておくと、身に覚えのない決済にすぐ気づくことができるのでおすすめです。

毎月自動で支払われるサブスクリプションは見落としやすいので、使っていないサービスがそのまま請求され続けていないかも、合わせて確認しておくとよいでしょう。

利用通知は、不正利用の早期発見だけでなく、使いすぎを防いで家計を管理するうえでも役立ちます。

公衆フリーWi-Fi環境でのクレジットカード決済を避ける

外出先の無料Wi-Fiでは、カード決済を控えるのが無難です。セキュリティ設定が不十分なWi-Fiでは、通信を盗み見られたり、不正なアクセスポイントへ誘導されたりするおそれがあるためです。

たとえば、カフェや駅などの誰でも使えるWi-Fiにつないだまま買い物をしている際、偽のアクセスポイントや不正なサイトに接続すると、情報を盗まれる危険があります。

カード決済をするときは、スマホのモバイル通信（4G／5Gなど）に切り替えるか、安全な自宅の回線を使うようにしましょう。

どうしても外出先で決済したい場合は、自分のスマホを使ったテザリングを利用すると、より安全です。

また、暗号化されていないことを知らせる警告がブラウザに表示されたときは、その画面でのカード情報の入力は避けましょう。

強固なパスワード管理とサイトの安全性（URL）の確認

パスワードの使い回しを避け、決済画面の安全性を確かめる習慣をつけましょう。同じパスワードを使い回していると、1か所漏れただけで、ほかのサービスも次々に狙われてしまうためです。

たとえば、サービスごとに違うパスワードを設定し、できれば英数字や記号を混ぜた複雑なものにします。たくさんのパスワードを覚えるのが大変な場合は、パスワード管理アプリを使うと、安全に管理しやすくなります。

また、決済時には見覚えのない不自然なURLになっていないかを確認してから入力しましょう。鍵のマークに加え、URLのドメインが正規のものかも、安全性を見分ける目安になります。

さらに、2段階認証を設定できるサービスでは、合わせて有効にしておくと、より安全です。

このようなほんの少しの確認が、大きな被害を防ぎます。

参照：国民生活センター｜クレジットカードのトラブルに関するQ&A

まとめ

クレジットカードのセキュリティコードは、ネット決済で「カードが利用者の手元にあること」を確認する手がかりとなり、不正利用を防ぐための大切な番号です。暗証番号やパスワードとの違いを理解し、券面の情報を不用意に人へ見せないことが、まず大切な1歩になります。

そのうえで、フィッシング詐欺の手口を知り、3Dセキュアの登録や利用通知の設定といった最新の防衛策を組み合わせれば、不正利用のリスクは大きく下げられます。

1つの対策だけに頼るのではなく、「情報を渡さない」「早く気づく」「不正利用があればすぐ連絡する」という複数の備えをしておくことが、安心につながります。

仕組みと対策を理解しておけば、キャッシュレス決済を怖がりすぎることなく、安心して利用できます。