投資信託

グローバル3倍3分法ファンド

増やすための分散を。グローバル3倍3分法ファンド

グローバル3倍3分法ファンドの純資産総額は、2018年10月4日の設定から1年2か月強で両コース合わせて5,000億円を突破しました。

  • *グローバル3倍3分法ファンド(1年決算型/隔月分配型)合計、2019年12月11日現在

当ファンドがここまでの広がりを見せたのはなぜか…まずはパフォーマンスを確認します。


この1年間の値動きは、「株ほど下げずに、株のように上がった」というイメージでしょうか。
当ファンドの設定日は、運悪く(?)、2018年末にかけたマーケットの混乱直前といえる2018年10月4日。しかし逆に、当ファンドの特性をよく表してくれた1年間だったともいえます。

当ファンド(1年決算型)の設定来パフォーマンスと他資産等との比較

  • 当ファンドの基準価額は、「1年決算型」の基準価額の信託報酬控除後の1万口当たりの値を用いています。
  • 各資産は、下記の指数を用いています。なお、使用した指数は、参考として掲載したものであり、当ファンドのベンチマークではありません。

日本株式:東証株価指数(配当込み)
海外先進国株式:MSCI KOKUSAIインデックス(配当込み、円ヘッジなし・円ベース)
海外新興国株式:MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ヘッジなし・円ベース)
日本REIT :東証REIT指数(配当込み)
海外先進国REIT :S&P先進国REIT指数(配当込み、除く日本、ヘッジなし・円ベース)
世界国債:FTSE世界国債インデックス(含む日本、円ヘッジ、円ベース)
(信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成)

※上記は過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。


以下は設定後のファンドの値動きを月単位で見て、主要資産との「リターンランキング」として並び替えたもの。毎月「1位」も「最下位」も顔ぶれがコロコロと入れ替わっているのが分かります。「一般的なバランスファンド」の場合、中位に位置し、1位になることなど考えづらいのがこのようなランキングです。
しかし当ファンド(1年決算型)のリターンはバランスファンドの特性通りビリになることはなく、さらに7割以上が3位以内、それどころか1位を2回も獲得したという、「一般的なバランスファンド」からはイメージできない結果を残しています。この積み重ねが最初のグラフで見た好パフォーマンスにつながったと考えられます。

  • 税引前分配金再投資ベース。

日本株式:東証株価指数(TOPIX、配当込)、海外先進国株式:MSCI KOKUSAI指数(配当込、為替ヘッジなし、円ベース)、海外新興国株式:MSCIエマージング・マーケット指数(配当込、為替ヘッジなし、円ベース)、日本REIT :東証REIT指数(配当込)、海外先進国REIT :S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込、円ベース)、世界国債:FTSE世界国債インデックス(為替ヘッジあり、円ベース)
●各月の騰落率を高い順に並べたもの。ただし「2018年10月」は設定日(2018年10月4日)から2018年10月末まで、「設定来」は設定日から2019年9月末まで●信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成●上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。


なぜこのような結果を残せているのでしょうか。
それは商品設計上の大きな工夫によります。


海外REITとJ-REITに20%ずつ、これで40%。
新興国株式と海外株式に20%ずつ、これで残り20%。

説明1

この残りを現金としてキープし、そのうちの数%を「証拠金」として使います。
その証拠金で…

説明2

日本株式と世界国債の分を、「上場先物」という取引を使って手当てします。

説明3

こうしてファンドの80%分は普通に「現物投資」をし、
残り20%の現金を、先物を賢く使うことで結果として合計300%、
「3倍」の状態を作り上げているのです。

  • 実際の運用は、純資産総額の合計が300%にならない場合があります。また、資産毎の比率も変動します。
  • 上記は当資料作成時点のものであり、投資対象資産および資産配分比率は、今後変更される可能性があります。
  • 市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。
  • 基準価額変動リスクの大きいファンドですので、ご投資の際は慎重にご判断ください。

世界中(=グローバル)の株式・債券・REITの3資産に分散(3分法)すると同時に、ファンドのお金を「3倍化」することで効率的な分散投資をする。すなわち、


増やすための分散となることを目指す、
それが「グローバル3倍3分法」です。


前向きで長期的なスタンスのもと、「せっかくならしっかり増やしたい」、「タイミングを見て売ったり買ったりなんてしたくない」と考える方に選んでいただきたいファンドです。

お申し込みに際しての留意事項

リスク情報
  • 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金 を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。
    なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
  • 当ファンドは、主に株式、不動産投信、株価指数先物取引および国債先物取引にかかる権利を実質的な投資対象としますので、株式、不動産投信、株価指数先物取引および国債先物取引にかかる権利の価格の下落や、株式および不動産投信の発行体の財務状況や業績の悪化、不動産の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
  • 投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】
  • 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。
    また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 新興国の株式は、先進国の株式に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
  • 不動産投信は、不動産や不動産証券化商品に投資して得られる収入や売却益などを収益源としており、不動産を取り巻く環境や規制、賃料水準、稼働率、不動産市況や長短の金利動向、マクロ経済の変化など様々な要因により価格が変動します。また、不動産の老朽化や立地条件の変化、火災、自然災害などに伴なう不動産の滅失・毀損などにより、その価格が影響を受ける可能性もあります。不動産投信の財務状況、業績や市況環境が悪化する場合、不動産投信の分配金や価格は下がり、ファンドに損失が生じるリスクがあります。
  • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
  • 株価指数先物取引および国債先物取引にかかる権利の価格は、投資対象となる原資産の値動きや先物市場の需給および金利の動きなどの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、当該先物取引にかかる権利の値動きに予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
【流動性リスク】
  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 新興国の株式は、先進国の株式に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。
【信用リスク】
  • 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 不動産投信が支払不能や債務超過の状態になった場合、またはそうなることが予想される場合、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
【為替変動リスク】
  • 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。
【カントリー・リスク】
  • 投資対象国における非常事態など(金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
  • 一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。
【デリバティブリスク】
  • 金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。
【レバレッジリスク】
  • 株価指数先物取引および国債先物取引などを積極的に用いてレバレッジ取引を行ないます。したがって、株式や債券の影響を大きく受けます。

※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意事項
  • 当ファンドには購入時手数料【約定金額に対し2.64%〈税込〉】が必要になり、保有期間中は運用管理費用(信託報酬)【純資産総額に対し0.484%〈税込〉程度】、監査費用、売買委託手数料、組入資産の保管等に要する諸費用等が信託財産から支払われます。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。運用口座(四国アライアンス証券)で取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象であり、証券取引口座(銀行口座)で取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面をお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
  • 投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面は購入および積立投信の新規・変更申込の際にPDF形式でダウンロードしていただきます。当行は、投資信託説明書(交付目論見書)等のファイルをお客さまのパソコン等にダウンロードしていただく方法により電子交付を行います。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面の電子交付を受けることにより、購入等のお取り引きが可能となります。(交付目論見書等の電子交付を受けない場合はお取り引きいただけません。)