結婚前の貯金額は平均いくら?
おすすめの貯金方法とあわせて紹介

結婚を控えて「どのくらい貯金があれば安心?」と悩む方も多いのではないでしょうか。結婚式や新生活の準備には想像以上にお金がかかるものです。この記事では、結婚前の平均貯金額や実際にかかる金額について解説します。効率的に貯金を増やすための具体的な方法も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
結婚前の貯金額の平均は?

結婚を控えたカップルは、どの程度の貯金を準備しているのでしょうか?まずは「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」の調査結果をもとに、結婚前の貯金事情を詳しく見ていきましょう。
結婚費用を貯金している人の割合

結婚費用を「貯金していた」人の割合は87.4%です。大部分の人が結婚に向けて計画的に貯金を行っています。一方で、1割強は結婚のために貯金していなかったこともわかります。
結婚前の二人の貯金額は平均325.8万円
結婚費用を「貯金していた」と回答した人について、どれくらいの金額を貯めていたのかを見てみましょう。夫婦の貯金総額の平均は325.8万円となっています。
ただし、これは二人分の貯金の平均額であるため、個人差が大きいことが推測されます。
貯金額は地域によっても差がある
結婚前の貯金額は居住地域によっても違いが見られます。地域別の平均貯金額は次の表のとおりです。
結婚費用のための夫婦の貯金総額(地域別)
地域 | 平均貯金額 |
---|---|
北海道 | 241.9万円 |
青森・秋田・岩手 | 246.2万円 |
宮城・山形 | 280.5万円 |
福島 | 271.9万円 |
茨城・栃木・群馬 | 299.5万円 |
首都圏 | 339.7万円 |
新潟 | 248.9万円 |
長野・山梨 | 307.2万円 |
富山・石川・福井 | 358.2万円 |
静岡 | 320.6万円 |
東海 | 351.8万円 |
関西 | 373.2万円 |
岡山・広島・山口・鳥取・島根 | 304.3万円 |
四国 | 304.6万円 |
九州 | 268.1万円 |
最も安い北海道と最も高い関西では、平均貯金額に100万円以上の差があります。地域による収入格差や結婚式場の費用相場の違いなどが影響していると考えられます。
実際に必要な結婚費用の金額はどれくらい?

結婚には実際どれくらいのお金がかかるのでしょうか?「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」から実際の結婚費用の平均額やその内訳、新生活の準備にかかる費用まで詳しく見ていきましょう。
結婚費用の平均額は454.3万円
結婚費用の全国平均は454.3万円です。なお、ここで言う結婚費用とは、婚約から結婚までにかかる費用(結納、挙式、披露宴・ウエディングパーティー、二次会、新婚旅行)で、新生活の準備費用は含まれていません。
結婚費用の内訳
結婚費用の項目別の平均額は次の表のとおりです。特に挙式や披露宴の費用が多くかかっていることがわかります。
結婚費用の内訳
項目 | 平均額 |
---|---|
結納式の費用 | 43.9万円 |
両家の顔合わせの費用 | 8.3万円 |
婚約指輪 | 39.0万円 |
結婚指輪(2人分) | 29.7万円 |
挙式、披露宴・ウエディングパーティー総額 | 343.9万円 |
新婚旅行 | 61.6万円 |
新婚旅行土産 | 8.1万円 |
新生活の準備費用も必要
結婚するときには、新生活を始めるための費用も必要です。まず、新居を準備しなければなりません。賃貸住宅を借りる場合には家賃5ヶ月分程度、住宅を購入する場合には物件価格の5~10%の初期費用がかかります。
また、家具や家電の購入費用も必要です。リクルートブライダル総研の「新婚生活実態調査2023」によると、インテリア・家具の平均購入額は24.4万円、家電製品の平均購入額は28.8万円となっています。新生活に必要なものを揃えると、50万円程度はかかることがわかります。
結婚するときにもらえるお金もある
結婚するときには多くのお金がかかりますが、必ずしもすべてを貯金で準備しなくてもかまいません。結婚するときにもらえるお金もあるからです。結婚の際にもらえるご祝儀や親からの援助、結婚助成金についても知っておきましょう。
ご祝儀の平均額
ご祝儀とは結婚式や披露宴の招待客からもらうお祝い金です。「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によると、ご祝儀の全国平均は205.6万円です。挙式・披露宴をすると費用がかかりますが、ご祝儀でかなりの部分をカバーできることがわかります。
約8割は親から援助を受けている
「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によると、結婚費用について親・親族からの援助が「あった」と回答した人は81.9%となっています。子供の結婚費用を計画的に準備している親も多いのです。
親から子への結婚資金の贈与は一定額まで贈与税が非課税になる特例があり、親にとっても相続税対策になることがあります。親からの援助を受けるかどうかは、親やパートナーとよく話し合って決めましょう。
結婚助成金がもらえることも
自治体によっては「結婚新生活支援事業補助金(結婚助成金)」が利用できる場合もあります。支給要件や金額は自治体ごとに異なるため、事前に確認しましょう。結婚助成金がもらえれば、結婚費用の負担を軽くできます。
結婚費用を効率よく貯金するためのおすすめの方法

結婚するときにはまとまったお金がかかるため、ある程度貯金しておく必要があります。お金が貯まらないからといって、結婚をいつまでも先延ばしにしたくはないでしょう。ここからは、効率的にお金を貯める方法を紹介します。
結婚資金は専用の口座で貯める
貯金をする場合、目的別に口座を分けるのがおすすめです。結婚資金を貯めると決めたら、生活費とは別に専用の貯金口座を開設しましょう。結婚資金が他の費用と混同するのを防げるので、貯金の進捗状況を把握しやすくなります。
自動積立定期を利用して先取り貯蓄
給与が振り込まれたらすぐに、一定額を自動積立定期預金などに回す「先取り貯蓄」は非常に効果的な方法です。これにより、貯金する前に使ってしまうことを防ぎ、確実に貯蓄を増やすことができます。
家計を見直して貯金できる額を増やす
毎月の家計を見直し、無駄な支出を削減することで、貯蓄に回せる金額を増やせます。まずは家計簿をつけて収支を把握しましょう。スマートフォンの料金プラン、外食費、サブスクリプションサービスなど、削減できる支出がないか確認することが大切です。
結婚前から共通の貯金口座を作り一緒に貯金
結婚が決まったら、二人で共通の貯金口座を作り、目標を決めて一緒に貯金しましょう。共通の目標に向かって協力することで、節約や貯金のモチベーションが維持できます。一緒に貯金をすると、お互いの金銭感覚も把握できます。共同生活のためにお金の価値観をすり合わせる良い機会にもなるでしょう。
【出典】リクルートブライダル総研:ゼクシィ結婚トレンド調査(首都圏)
【出典】リクルートブライダル総研:新婚生活実態調査2023
まとめ
結婚前の貯金額の平均は325.8万円です。実際に必要な結婚費用の平均は454.3万円となっており、貯金額だけでは不足する傾向があります。理想の結婚式や新生活を実現するためにも、ご祝儀や親からの援助をうまく活用しながら、計画的に貯金を進めましょう。

大学卒業後、複数の法律事務所に勤務。30代で結婚、出産した後、5年間の専業主婦経験を経て仕事復帰。現在はAFP、行政書士、夫婦カウンセラーとして活動中。夫婦問題に悩む幅広い世代の男女にカウンセリングを行っており、離婚を考える人には手続きのサポート、生活設計や子育てについてのアドバイス、自分らしい生き方を見つけるコーチングを行っている。