投資信託

積立投信"つみとう"

いよぎんの積立投信は

簡単

手続きは最初だけ!

少額

毎月 1,000円から!

安心

窓口で相談できる

投資がはじめてのお客さまも、「積立投信」なら将来に向けた資産づくりがはじめられます!

おすすめする理由~積立で将来に備えましょう~

理由1

少子高齢化による将来負担の増加

年金の受取も60歳から65歳

少子高齢化の影響で、年金世代の人口が増加し、現役世代の人口が減少しています。
年金制度を支える現役世代が減少することで、将来の公的年金に不安が生じる可能性があります。

年齢別人口構成

  • 出所:1970年は厚生労働省「人口動態統計」、2030年、2055年は国立社会保障・人口問題研究所のデータを基に伊予銀行作成

POINT2

ながいセカンドライフ

女性の2人に1人は90歳まで

日本の平均寿命は年々延びており、セカンドライフを過ごす時間は思ったよりも長いものです。
年金だけでは不足するかもしれない生活資金を早めに準備しておくことが大切です。

日本の平均寿命(平成27年)

87.05歳
80.79歳
女性 男性
85歳まで生きる人の割合 68.7% 45.2%
90歳まで生きる人の割合 49.1% 25.0%
95歳まで生きる人の割合 25.0% 9.0%
100歳まで生きる人の割合 7.4% 1.8%

他にも人生にはお金がかかることがたくさん

住宅資金

土地付き注文住宅の場合 3,637万円
うち手持金 463万円

出所:住宅金融支援機構「2013年度フラット35利用者調査報告」

教育資金(幼稚園入園から大学卒業まで※下宿含む)

全て国公立 1,129万円
全て私立 2,469万円

出所:文部科学省
「子どもの学習費調査(平成24年度)」独立行政法人日本学生支援機構
「平成24年度学生生活調査結果」

  • 国立・私立のデータを使用
    コース別教育費平均総費用(お子さま1人あたり)

老後資金

平均的な老後の生活費(月額) 27万円
  • ゆとりある老後の生活費(月額)は約35万円

一般的な夫婦2人の定年後(老後)に必要なお金の総額

  • 夫婦2人期間
    約27万円×12ヶ月×23年=約7,452万円
  • 妻1人期間
    約19万円×12ヶ月×10年=約2,280万円

定年後の生活資金総額の目安(夫婦2人)

約7,452万円+約2,280万円=9,732万円

出所:厚生労働省「平成25年簡易生命表」

  • 夫60歳、妻55歳とした時(妻1人期間は夫婦2人期間の月額70%で想定)。

早い時期からコツコツと
積立することが大切です

なぜ積立投信??

理由1

インフレ強い

金利が低いとせっかく貯めてもインフレで目減りするかもしれません。

せっかくためたのに買えるモノやサービスが
減っちゃった・・・

投資信託はインフレに強いと言われています。
投資信託で積み立てをすることでインフレに備えましょう。

理由2

高い収益が期待できる

短期間で儲けようと投資した場合は損することもありますが、長期だと収益が安定しています!!

つまり老後に向けた資産つくりには
ぴったりな投資方法なんだね!

国内外の株式・債券に分散投資した場合の収益率の分布

20年の保有期間では、投資収益率2~8%(年率)に収斂。

  • (注)1985年以降の各年に、毎月同額ずつ国内外の株式・債券の買付けを行ったもの。各年の買付け後、保有期間が経過した時点での時価をもとに運用結果及び年率を算出している。

積立投信の特徴~ドルコスト平均法~

特徴1

口座から自動引き落とし

特徴2

ドルコスト平均法

ドルコスト平均法とは、一度にすべての資産を投資するのではなく、毎月決まった額を購入する投資方法です。

価格が下落した時に口数を多く買付け、価格が上昇した時は口数を少なく買付けることになります。
時間と価格の分散により、平均購入単価を安定させる効果が期待されます。

ドルコスト平均法のイメージ

上図のケースでは、ドルコスト平均法を利用することで、同じ投資金額でも一口当たりの単価が安くなっています。
売買のタイミングを意識する必要が無いので、はじめて投資される方や忙しい方にもぴったりの購入方法です。

  • 表中の数字はあくまでもイメージを示したものであり、将来の成果を約束したり、相場下落時の損失を防ぐものではありません。また、買付け時にかかる手数料などは考慮していません。

実際の日経平均で、ドルコスト平均法の効果を確認!!

日経平均の推移(1989年12月末~2017年12月末)

  • 投資シミュレーションのグラフは、過去のデータを用いて伊予銀行がシミュレーションを行ったものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。当シミュレーション実施には、日本経済新聞社は関与しておりません。
  • 投資シミュレーションのグラフは、日経平均株価に投資した場合の評価額(税金・手数料を考慮せず)の推移を示したシミュレーションであり、積立投資が必ず利益が上がることを保証するものではありません。

積立シミュレーションの手順

申込方法

運用のための口座(証券取引口座または運用口座)をお持ちですか?

  • 事前に、当行の普通預金口座が必要です。

はい

窓口またはインターネットで
お取引できます。

いいえ

STEP1

ご来店不要で、口座開設いただけます。

当行から書類を発送します。

STEP2

書類到着後、必要書類等を添付し返信

STEP3

口座開設完了のご案内を送付いたします。

STEP4

窓口またはインターネットで積立投信をお申し込みください。